投稿者: 運営者

  • 58歳で早期退職した本人が、退職前に実際に整理したこと

    58歳で会社を卒業した。でも、決め手は一つではなかった

    私は大学卒業後、メーカーで約36年、商品開発と設計技術の仕事に携わり、早期退職者制度を利用して58歳で会社を卒業しました。

    ただ、退職届を出した日に突然決めたわけではありません。

    「長く勤めたから」「仕事がつらかったから」という一つの理由でもありませんでした。判断材料は、次のように分けて整理しました。

    • お金
    • 年金
    • 家族
    • 住む場所
    • 働き方
    • 会社で起きたこと

    こうして、少しずつ「いつか辞めたい」を「いつなら辞められるか」に変えていきました。

    この記事は、同じ年齢で会社を辞めることを勧めるものではありません。一人の判断例として、自分なら何を確認するかを見つけてもらうために書いています。

    退職は、ある日突然決まったわけではない

    私の場合、会社卒業までの流れは、次の4段階で進みました。

    1. 退職の数年前

    FPに相談し、「いつなら会社員を終えられるのか」を数字で考え始めました。この時点では、まだ退職を決めていません。

    2. その後の数年間

    通信費などの固定費を見直し、退職後にも続く支出を少しずつ整えました。

    3. 退職前年

    まったく予想していなかった組織変更と担当業務変更を、事前内示がないまま有無を言わさない形で告げられ、休職に至りました。ここで、「いつかは辞める」というおぼろげな考えが、唐突に「いつ辞める?ホントに辞められる?」という現実の判断に変わりました。

    4. 58歳

    退職前年の秋ごろ、家計、年金、退職後の収入、家族、住む場所、働き方を確認したうえで、早期退職者制度を利用して退職を申請し、58歳の3月末に会社を卒業しました。

    振り返ると、一つの出来事で決めたのではなく、数年かけて判断材料がそろっていった形です。

    「いつ辞められるか」を数字で考え始めた

    FPに相談した目的は、「会社を辞めるべきか」を決めてもらうことではありませんでした。

    知りたかったのは、「自分の家計と資産なら、いつ頃から会社員を終える選択肢が現実になるのか」です。

    家計、資産、年金を並べて試算すると、思っていたより早い時期も選択肢になり得ることが分かりました。私にとっては、ここで初めて「いつか」という希望が、年齢や数字を置いて考えられるテーマになりました。

    ただし、その試算だけで退職を決めたわけではありません。生活費、収入、税・社会保険、住宅、家族条件は自分でも確認し直しました。

    固定費は、我慢より仕組みを見直した

    退職を考え始めたからといって、食事や趣味を片端から削ったわけではありません。

    先に見直したのは、通信費など、満足度を大きく下げずに継続的に減らせる固定費でした。

    「安いものへ変える」こと自体を目的にせず、自分に必要な条件を決め、その範囲で契約を組み直す。退職後の生活費を考えるうえでは、我慢を増やすより、毎月自動的に出ていくお金の仕組みを整える方が自分には合っていました。

    会社での出来事は判断を早めた。でも、それだけでは決めなかった

    退職前年、まったく予想だにしなかった組織変更と担当業務変更を、事前内示が一切なく有無を言わさない形で言い渡され、精神的に追い詰められた結果、休職するに至ってしまいました。

    ここで、「いつかは辞める」というおぼろげな考えが、唐突に「いつ辞める?ホントに辞められる?」という人生上の大きな判断をくださないといけない状態に陥ったのです。

    それでも、つらかったからすぐ辞める、とは決めませんでした。会社に残る案も置いたまま、以前の試算、生活費、年金、家族、退職後の働き方をもう一度確認しました。

    会社で起きたことは判断を早めた要因でしたが、退職の全部ではありませんでした。

    退職前に整理した6つ

    最終的に、私は次の6つを整理しました。

    1)生活費

    直近の支出と、車や住宅などの大型支出を分けました。退職後も守りたい生活を基準にし、無理に切り詰めた数字にはしませんでした。

    2)入るお金

    退職金、企業年金、公的年金、個人年金、事業収入などを、「いくら入るか」と「いつから入るか」に分けました。

    3)健康保険と税

    任意継続、国民健康保険、家族の健康保険の被扶養者などの候補を比べ、住民税なども含めて支払う時期を確認しました。

    4)年金

    平均額ではなく、自分の加入記録と見込額を確認し、年金が始まるまでの期間をどうつなぐかを考えました。

    5)家族と住む場所

    配偶者の仕事や社会保険、住宅、離れて暮らす家族との距離、これからどこでどう暮らすかを条件に入れました。

    6)働き方

    「会社を辞めたら完全に無職」だけではなく、個人事業という案も置きました。収入だけでなく、使える時間やストレスも含めて比べました。

    「辞められる」と「辞めたい」は、別々に考えた

    退職を考えていたとき、私にとって大きかったのは、「辞められる」と「辞めたい」を分けたことです。

    家計上は辞められても、辞める義務はありません。逆に、辞めたい気持ちが強くても、準備が足りなければ時期を延ばすことができます。

    私は「辞められるか」を数字と制度で確認し、「辞めたいか」を仕事、家族、これからの生活から考えました。

    その二つが重なったところで、退職を決めました。

    自分の場合は、何から確認すればいいか

    私が整理した6つは、私自身の条件です。人によって必要な確認項目や優先順位は変わります。

    「自分の場合は、まず何から確認すればいいのか」を整理したい人は、「50代で会社を辞めるか迷ったら、まず何を確認する?」で、生活費、収入、資産、健康保険、年金、働き方、家族条件の7項目から順に確認できます。

    私と同じ結論を選ぶ必要はありません。

    今日やるなら、自分にとってまだ曖昧な項目を一つ選び、手元の資料か公式情報で確かめてみてください。その一つが、自分の「会社卒業のものさし」を作る最初の材料になります。

  • 50代で会社を辞めるか迷ったら、まず何を確認する?

    「辞める・残る」を決める前に、確認する順番を決める

    50代で会社を辞めたいと思ったとき、いちばん困るのは、「辞めたい気持ち」と「辞めても大丈夫か」が頭の中で混ざることです。

    先に答えを出そうとすると、「生活費はいくら必要か」「年金が始まるまで何年あるか」「健康保険はどうするか」と、確認したいことが次々に増えていきます。

    そこで、このサイトでは「辞める・残る」を決める前に、判断材料を7つに分けて確認します。

    見るのは次の7項目です。

    1. 毎月出るお金
    2. 退職後に入るお金
    3. 今ある金融資産・負債・資金繰り
    4. 健康保険
    5. 年金
    6. 退職後の働き方
    7. 家族条件

    全部を一度に完璧にする必要はありません。まず「確認済み」「仮置き」「未確認」に分けるだけでも、自分が次に何を確かめればいいのかが見えやすくなります。

    1)毎月出るお金

    最初に確認したいのは、退職後も続く生活費です。

    直近12か月の支出を、次のような項目に分けます。

    • 住居
    • 食費
    • 光熱・通信
    • 保険
    • 車
    • 医療
    • 税

    ここで大切なのは、旅行や趣味を最初から「削るもの」にしないことです。退職後も続けたい生活なら、それも必要な支出として置きます。

    さらに、家電の買い替え、車、住宅修繕など、毎月は出ないけれど数年に一度発生する支出も年額に直します。

    「普通の1か月」だけを見るより、退職後に守りたい生活がいくらで成り立つのかが分かりやすくなります。

    2)退職後に入るお金

    次に、退職後に入ってくるお金を「金額」と「始まる時期」に分けます。

    入ってくるお金は、たとえば次のように分けて確認します。

    • 退職金
    • 企業年金
    • 公的年金
    • 個人年金
    • 再就職収入
    • 事業収入

    同じ「収入」でも、入ってくる時期が違います。

    年単位では足りているように見えても、年金や次の収入が始まる前に現金が薄くなることがあります。税や社会保険料を差し引く前後も混ぜず、月ごとの流れで見ると資金の切れ目を確認しやすくなります。

    3)金融資産・負債・資金繰り

    資産総額だけではなく、「今すぐ使えるお金」と「負債」を分けて確認します。

    預貯金や換金しやすい金融資産がどれくらいあるか。住宅ローンなどの返済がどれくらい残っているか。そして、退職直後から年金や次の収入が始まるまで、手元資金が切れないか。

    将来の資産総額が十分でも、途中で使える現金が足りなければ生活は苦しくなります。50代の退職判断では、「最終的にいくら残るか」だけでなく「途中で資金が詰まらないか」も確認しておきたいところです。

    4)健康保険

    退職後の健康保険は、候補を並べて確認します。

    • 任意継続
    • 国民健康保険
    • 家族の健康保険の扶養

    どれが有利かは、退職時点の条件や世帯状況などで変わります。利用条件や手続期限もそれぞれ異なるため、退職日が見えてきた段階で、加入中の健康保険、自治体、家族の勤務先の健康保険へ確認します。

    「たぶんこれだろう」で決めず、自分の条件で比較する項目です。

    5)年金

    年金は平均額ではなく、自分の加入記録と見込額を確認します。

    公的年金は、ねんきんネットなどで自分の記録と見込額を確認し、企業年金や個人年金がある場合は別々に整理します。

    大切なのは、年金が「いくらもらえるか」だけではありません。何歳から入るのか、その前の期間を何でつなぐのかまで一緒に見ることです。

    6)退職後の働き方

    選択肢は「今の会社に残る」か「完全に働かない」かの二つだけではありません。

    たとえば、次のような案を置きます。

    • 再就職
    • 短時間勤務
    • 個人事業
    • しばらく働かない

    そのうえで、収入だけでなく、拘束時間、安定性、税・社会保険、やりたい生活との相性を比べます。

    少し働くことで資金面の余裕が増えることもあれば、時間を優先したい人もいます。ここは金額だけでなく、退職後にどんな毎日を送りたいかとセットで考える項目です。

    7)家族条件

    最後に、家計を一人分だけで考えないことです。

    配偶者の収入や社会保険、住まい、親のこと、子への支援、退職後にどこでどう暮らしたいか。こうした条件も、会社を辞める時期に影響します。

    家族との話し合いは「辞めていいか許可をもらう」ためではありません。これからの家計と生活の前提を共有するための確認です。

    7項目は、同じ時間軸に置く

    ここまでの7項目を別々に考えると、情報は増えても判断しにくいままです。

    ここまでの7項目を、退職直後から数年先まで同じ時間軸に置いてみます。

    そして、それぞれを「確認済み」「仮置き」「未確認」に分けます。

    すると、次の違いが見えやすくなります。

    • 辞めるにはあと何が必要か
    • 時期をずらせば何が変わるか
    • 会社に残る案と比べてどうか

    これが、このサイトで考える「会社卒業のものさし」です。

    実際に58歳で早期退職した人は、何を確認したのか

    運営者自身も、勢いだけで会社を辞めたわけではありません。生活費、金融資産と負債、年金、家族、住む場所、働き方などを順に確認し、「辞められるか」と「辞めたいか」を分けて考えました。

    その過程は、「58歳で早期退職した本人が、退職前に実際に整理したこと」で時系列に沿ってまとめています。同じ結論を選ぶためではなく、「自分なら何を確認するか」を考える一例として読める記事です。

    今日決めるのは、退職するかどうかではない

    最初から7項目すべてを埋めなくても大丈夫です。

    今日やることは一つだけ。7項目の中から、自分がいちばん曖昧だと感じるものを一つ選び、手元の資料か公式情報で確かめてみてください。

    「辞める・残る」の答えは、その確認を重ねたあとで決めればいい。先に必要なのは、自分で判断できる材料をそろえることです。